GUIDE — 指標の見方
指標の見方と計算式
企業分析ページで使っているすべての計算値について、何を表すか、どう計算するか、どのくらいが目安かをまとめました。各社のページでは、この式にその会社の実数を当てはめた計算例を数値のすぐ下に表示しています。
企業分析ページの読み方（節ごと）
どの会社のページも同じ順番で並んでいるので、チェックリストのように読めます。まず何の会社か、次にどう稼いでいるか、それを数字が裏付けているか、最後に何が起こりうるか。文章の節は会社の有価証券報告書やIR資料をもとにし、数値は有価証券報告書から計算しています。
どんな会社か
- 企業概要
- 正式社名・本店所在地・決算期・上場市場・業種など。有価証券報告書を探すときの基本情報です。
- 決算発表の時期
- 決算短信の発表日時と有価証券報告書の提出日の実績。今年の日付は推定せず、会社が公表した予定日を確認できた場合だけ載せます。
- 主力商品・サービス
- 実際に何を売っているか。市場シェアは、会社自身が開示している数値だけを載せています。
- 最近の注力分野
- 設備投資や研究開発の推移と、有価証券報告書の経営方針から、最近どこにお金を使っているかを示します。
どう稼いでいるか
- 数字で見る要点
- 6期の財務から、成長・収益性・安全性などの要点を先にまとめています。
- ビジネスモデル
- 事業ごとに「調達→事業活動→顧客→収益」の流れを1枚の図に。下の数字が何で動くかを知る出発点です。
- ビジネスモデルを取り巻く政府・規制
- 許認可、官公庁・自治体からの受注、補助金、公定価格、貿易・環境の規制など、市場の外の要因。有価証券報告書に記載のある会社だけに載せています。
- 地域別売上
- 国・地域別の売上。海外の比率が高い会社は、為替や海外の景気・政治の影響を受けやすくなります。
- 契約構造
- スポット・短期の取引か、複数年・継続型の契約か。継続型が多いほど、年ごとの売上は読みやすくなります。
- 提携・資本関係、仕入先・販売先、競合
- 出資・合弁・業務提携、開示で相手が明確な仕入先と販売先、会社自身が名前を挙げた競合と同業他社。当サイトが独自に選んだ競合は載せていません。
- M&A
- 過去の買収と、その後どうなったか。売上の伸びが買収によるものかを見分けるのに使います。
数字は裏付けているか
- 6期の財務
- 売上・利益・キャッシュフロー・貸借対照表の数値を有価証券報告書から取得し、各期の原本にリンクしています。
- 直近の四半期
- 決算短信の累計から出した3か月ごとの売上と利益を、1年前の同じ四半期と比べます。
- ROIC vs WACC
- 事業に投じたお金の利回りが、そのお金を集めるコストを上回っているか。WACCの前提はページ上で変えられます。
- 理論価値（DCF）
- 決算期末の市場の評価が、何%の永久成長を織り込んでいるかを逆算し、過去の実際の成長と比べます。
- 利益の質
- 利益が現金で裏付けられているか、本業から生まれたものか、売掛金や在庫の積み上がりで膨らんでいないか。
- 株主構成
- 誰が株を持っているか。有報の所有者別状況・大株主の状況・役員の所有株式数から、海外投資家や個人の割合、役員と上位10名への集中度をβと並べて示します。
強み・リスクと、次に確かめること
- 強み・弱み、投資家から見た魅力、レジリエンス
- 開示された数字と記載を根拠に整理しています。投資家から見た魅力は、成り立つための前提と反対の見方をあわせて示します。
- 法的・規制上の事項
- 会社が開示している訴訟・行政処分・和解などと、その現状。
- リスク
- 有価証券報告書の「事業等のリスク」を観点別に整理し、影響度と発生可能性で配置しています（配置は当サイトの評価）。
- 原本資料
- ページの元になった書類。判断に関わる点は、必ず原本で確かめてください。
計算例：井村屋グループ
下で説明する指標を、井村屋グループ（2209）の2026年3月期の有価証券報告書の数値に順番に当てはめたものです。同じ計算は井村屋グループのページの各数値の下にも載せていて、WACCの前提を変えて試すこともできます。
- 1
成長性 売上高は2021年3月期の422億円から2026年3月期の537億円へ。5年間の年平均成長率（CAGR）は+5.0%です。
- 2
収益性 2026年3月期の営業利益は32億円で、売上高に対する営業利益率は6.0%です。
- 3
資本の利回り（ROIC） 営業利益に税率32%（2024年3月期〜2026年3月期の法人税等 ÷ 税引前利益）をかけて差し引くと、税引後営業利益（NOPAT）は22億円。これを投下資本（有利子負債＋純資産の期首・期末平均）254億円で割ると、ROICは8.6%です。
- 4
資本コスト（WACC） リスクフリーレート2.82%、β 0.55（株価から計算した修正β）、市場リスクプレミアム6%から、株主資本コストは6.1%。株主資本（時価の近似）の比率92%、有利子負債の比率8%（負債コストは税引後）で加重平均すると、WACCは5.8%です。
- 5
価値を生んでいるか ROIC − WACC は+2.8ポイント。2026年3月期は、事業に投じたお金が、集めるのにかかるコストを上回る利回りを上げたことになります（当サイト試算）。
- 6
利益の質 営業キャッシュフロー38億円に対して純利益は24億円で、1.61倍、アクルーアル比率は-3.6%です。この期は、入ってきた現金が計上した利益を上回りました。
成長性・収益性
- 売上高の年平均成長率（CAGR）
（最終期の売上高 ÷ 最初の期の売上高）^（1 ÷ 年数）− 1
用語：CAGR（年平均成長率）・^（べき乗）・売上高（売上収益・営業収益）
売上が1年あたり平均何%ずつ伸びたか。途中の凸凹をならして比較できます。
目安5%以上なら成長企業、マイナスなら縮小傾向の目安。
- 営業利益率
営業利益 ÷ 売上高 × 100
本業で売上100円あたり何円の利益が残るか。価格決定力やコスト構造が表れます。
目安業種差が大きく、製造業で5〜10%、ソフトウェアでは20%超も。同業比較が基本です。
- 純利益率
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 売上高 × 100
特別損益や税金を差し引いた最終的な利益の割合。
目安営業利益率との差が大きい年は、一時的な損益がないか確認します。
安全性・キャッシュフロー
- フリーキャッシュフロー（FCF）
営業活動によるキャッシュフロー ＋ 投資活動によるキャッシュフロー
用語：フリーキャッシュフロー（FCF）・営業キャッシュフロー（営業CF）・投資キャッシュフロー（投資CF）
本業で稼いだ現金から設備投資などを差し引いた「自由に使えるお金」。配当や借入返済の原資になります。
目安継続的にプラスが望ましい。大型投資の年のマイナスは内容次第。
資本効率（ROIC と WACC）
- ROE（自己資本利益率）
親会社株主に帰属する当期純利益 ÷ 自己資本（期首・期末平均）× 100（有価証券報告書の記載値）
株主が出したお金でどれだけ利益を上げたか。
目安8%以上が一つの目安（伊藤レポート）。
- EV/EBITDA
（時価総額 ＋ 有利子負債 − 現金及び現金同等物）÷（営業利益 ＋ 減価償却費）
用語：EV/EBITDA・時価総額・有利子負債・EBITDA・減価償却費
会社を丸ごと買う値段（時価総額＋有利子負債−現金）が、本業で稼ぐ現金（営業利益＋減価償却費）の何年分か。時価総額は決算期末の値（PER × 純利益、PERがない期は期末の終値 × 株式数）です。
目安業種で水準が違うため、同業他社や過去の自社と比べます。金融業では計算しません。
- PBR（株価純資産倍率）
PER × EPS ÷ BPS（＝期末株価 ÷ 1株あたり純資産）
用語：PBR（株価純資産倍率）・PER（株価収益率）・EPS（1株あたり当期純利益）・BPS（1株あたり純資産）
株価が1株あたり純資産の何倍か。株価データを持たないため、有報記載の期末のPER × EPSを株価とみなして計算しています。
目安1倍未満（赤字で表示）は、市場の評価が帳簿上の純資産を下回る状態。東証が改善を求めています。
- ROIC（投下資本利益率）
営業利益 ×（1 − 実効税率）÷ 投下資本 × 100 ※投下資本 ＝ 有利子負債 ＋ 純資産（期首・期末平均）
事業に投じたお金（株主のお金＋借入）に対する、税引後の本業利益の利回り。
目安WACCを上回っているかが最重要。
- WACC（加重平均資本コスト）
株主資本コスト × 株主資本の比率 ＋ 負債コスト ×（1 − 実効税率）× 有利子負債の比率
用語：株主資本コスト・株主資本の比率（E/(D+E)）・負債コスト・（1 − 実効税率）・有利子負債の比率（D/(D+E)）・時価総額
株主と債権者が求めるリターンを、資本構成の比率で加重平均したもの。企業にとっての「お金の調達コスト」です。
目安日本企業では5〜8%程度が多い。
- 株主資本コスト（CAPM）
リスクフリーレート ＋ β × 市場リスクプレミアム
用語：CAPM（資本資産価格モデル）・リスクフリーレート・β（ベータ）・市場リスクプレミアム
株主が期待するリターン。当サイトの初期値はリスクフリーレート2.82%（財務省「国債金利情報」の10年国債利回り、2026-10-30）、βは株価から計算した各社の修正β（計算できない会社は1）、市場リスクプレミアム6%です。
目安各社ページで前提を変えて試せます。
- 株主資本の時価（時価総額）の近似
PER × 親会社株主に帰属する当期純利益 ≒ 期末株価 × 自己株式を除く株式数（赤字などでPERがない期は期末の終値 × 株式数）
用語：PER（株価収益率）・親会社株主に帰属する当期純利益・時価総額・株主資本
WACCの重み付けには株主資本の「時価」を使います。株価データを持たないため、有報記載のPERと純利益から近似しています。
目安PERがない年（赤字など）は簿価の純資産で代用します。
- 負債コスト
支払利息 ÷ 有利子負債 × 100（0〜10%に制限。借入がない場合はリスクフリーレート）
借入に実際に払っている利率。
目安借入がほとんどない会社はリスクフリーレートで代用します。
- ROIC − WACC スプレッド
ROIC − WACC（プラスなら資本コストを上回る価値を生んでいる）
用語：ROIC（投下資本利益率）・WACC（加重平均資本コスト）
ROICとWACCの差。プラスが続けば企業価値を生み、マイナスが続けば価値を毀損しているとみなされます。
目安プラスの幅と継続性を見ます。
- 理論上の事業価値（永続成長モデル）
5期平均のFCF ×（1 ＋ 永久成長率g）÷（WACC − g）
用語：DCF（ディスカウント・キャッシュフロー）法・フリーキャッシュフロー（FCF）・WACC（加重平均資本コスト）・永久成長率（g）
将来のフリーキャッシュフローがずっと一定の率gで伸びると置き、WACCで今の価値に割り引いた事業の理論値。FCFは年ごとのぶれをならすため直近5期の平均を使います。
目安WACCとgの小さな違いで大きく変わるため、割安・割高の判定には使いません。5期平均のFCFがマイナスの会社は計算できません。
- 市場の事業価値（EV）
時価総額 ＋ 有利子負債 − 現金及び現金同等物（時価総額は決算期末時点。PER × 当期純利益、PERがない期は期末の終値 × 株式数）
市場が会社全体に付けている値段。時価総額は決算期末の値（PER × 純利益、PERがない期は期末の終値 × 株式数）です。
目安理論上の事業価値と比べる相手です。今日の株価ではなく決算期末の値です。
- 市場が織り込む永久成長率（リバースDCF）
（市場の事業価値 × WACC − 5期平均のFCF）÷（市場の事業価値 ＋ 5期平均のFCF）
用語：リバースDCF（逆算DCF）・EV（事業価値・企業価値）・フリーキャッシュフロー（FCF）・WACC（加重平均資本コスト）
今の市場の事業価値を正しいとみなしたとき、FCFが毎年何%伸び続ける前提になっているかを逆算した値（リバースDCF）。
目安日本の長期の名目成長率（0〜2%程度）より高ければ、市場は高い成長を期待していると読めます。
利益の質
- 営業CF÷純利益（キャッシュ転換率）
営業活動によるキャッシュフロー ÷ 親会社株主に帰属する当期純利益
用語：営業キャッシュフロー（営業CF）・親会社株主に帰属する当期純利益
利益がどれだけ現金収入を伴っているか。
目安1倍以上が健全。1倍を下回る年が続く場合は要注意。
- アクルーアル比率
（親会社株主に帰属する当期純利益 − 営業CF）÷ 総資産（期首・期末平均）× 100
用語：親会社株主に帰属する当期純利益・営業キャッシュフロー（営業CF）・総資産
現金を伴わない会計上の利益（見積もり部分）の大きさ。高いほど翌期以降に利益が目減りしやすいとされます。
目安5%超で注意。マイナスは現金の裏付けが厚い状態。
- 売上債権回転日数
売上債権の平均残高（（期首 ＋ 期末）÷ 2）÷ 売上高 × 365
売上を現金で回収するまでの平均日数。
目安急に伸びた場合は回収条件の悪化や押し込み販売に注意。
読み違えやすい点
例に挙げた会社と数字は、掲載企業の財務データからビルド時に集計したものです。指標の計算の性質を説明するための例で、会社の良し悪しを評価するものではありません。
- 自己資本が薄いと、ROEは高く出る
- ROEは「純利益 ÷ 自己資本」なので、同じ利益でも自己資本が小さいほど高くなります。掲載企業で最新期のROEが最も高いハンワホームズは、ROE 48.4%・自己資本比率 17.1%（2026年2月期）です。ROEの高さが利益率の高さによるものか、借入による資本の薄さによるものかは、自己資本比率やROICとあわせて見ると分かります。
- 利益率は会社より先に業種で違う
- 掲載企業の最新期の営業利益率の中央値は、機械（9社）が11.6%、卸売業（14社）が2.3%です（当サイト集計）。仕入れて売る卸売業などは売上が大きいぶん利益率が低く出やすいため、利益率は同じ業種の会社か、その会社の過去と比べます。
- 銀行・保険・証券は同じ物差しで測れない
- 金融の会社は、お金を借りて貸すこと自体が本業なので、有利子負債・営業キャッシュフロー・フリーキャッシュフローの意味が事業会社と違います。当サイトでは、エージェントIGホールディングス・三井住友トラストグループなどの金融の会社について、ROIC・WACC・EV/EBITDAを計算せず、ランキングの営業利益率・FCFマージンからも除いています。
- 一時的な損益で純利益は大きく動く
- 固定資産の売却益、減損損失、訴訟の和解金などで、ある年の純利益だけが急に増えたり減ったりします。たとえば木曽路の2024年3月期は、経常利益23億円に対して特別損失が17億円あり、純利益は4億円でした。その年のEPSやROEも低くなり、翌期からの伸び率は高く出ます。純利益は営業利益・経常利益・営業キャッシュフローと並べて見て、差が大きい年は有価証券報告書で中身を確かめます。
- 買収で売上の伸びは大きくなる
- 売上高のCAGRには、買収した会社の売上も含まれます。伸びが急な期は、各社ページの「M&A」の節で、買収によるものかを確かめます。
- 決算期は会社によって違う
- 掲載企業の最新期は、3月期が81社、12月期が10社、ほかの月の決算が34社です（当サイト集計）。2社を比べるときは、それぞれの数字がどの期のものかを確かめます。決算月が半年違えば、景気や為替の条件もかなり違います。
- WACCは推計値
- WACCは、リスクフリーレート・β・市場リスクプレミアムの前提で変わります。掲載企業のうち18社（ROICとWACCを計算した123社中）は、ROICとWACCの差が±1ポイント未満で、前提を少し変えるだけでプラスとマイナスが入れ替わりえます（当サイト試算）。各社ページで前提を変えて確かめられるのはこのためです。
用語の使い方（当サイトのルール）
- 親会社株主に帰属する当期純利益
- 「当期純利益」「純利益」と短く書いた場合も、親会社株主に帰属する当期純利益を指します（単体決算のみの会社は損益計算書の当期純利益）。
- 自己資本
- ROEと自己資本比率の分母。純資産から非支配株主持分と新株予約権を除いた額で、有価証券報告書の記載値を使います。
- 純資産
- 貸借対照表の純資産の部の合計。ROICの投下資本（有利子負債＋純資産）に使います。
- 株主資本
- WACCの「株主資本コスト」「株主資本の時価」「株主資本の比率」は、会計上の株主資本ではなく、株式の市場価値（時価総額の近似）を指します。
リスクマップの評価の基準
各リスクの内容と会社の対策は、その会社の有価証券報告書「事業等のリスク」などの要約です。下の2つの評価は当サイトの判断で、どの会社にも同じ基準を当てはめています。会社が発生可能性などを自ら開示している場合は、リスクの説明文にその旨を書いています。
| 評価 | 影響度（業績をどれだけ動かしうるか） | 発生可能性（数年のうちに起きる見込み） |
|---|---|---|
| 高 | おおむね売上高か利益の3分の1以上を占める事業に関わる。または過去に業績を大きく動かしたことがある（赤字の期、大きな特別損失、業績予想の下方修正など）。 | すでに起きている、または繰り返し起きている（有報に書かれた現在の規制、係争中の訴訟、続いている原材料高など）。 |
| 中 | 事業の一部ながら無視できない大きさに関わる。または目に見えるが会社の姿を変えるほどではない打撃になりうる。 | 業界やその会社で過去に起きたことがある。または有報が具体的な今後の動き（法改正の予定など）を挙げている。 |
| 低 | 小さな事業に限られる。または主にコストや一時的な混乱のリスクで、有報が対応できるとしている。 | 一般的な書き方にとどまり、いま起きている兆しはない。 |
リスクマップ上の位置は、影響度 × 発生可能性です。評価は新しい有価証券報告書や重要な臨時報告書が出たときに見直し、各社ページの冒頭に分析の最終更新日を載せています。
データの取得方法
売上高・利益・総資産・純資産・キャッシュフロー・EPS・自己資本比率・ROE・PERなどは、有価証券報告書の「主要な経営指標等の推移」から取得しています。営業利益・有利子負債・支払利息・特別損益・売上債権・棚卸資産は連結財務諸表の本表から取得しています（連結財務諸表がない会社は単体）。有利子負債は、短期借入金・コマーシャルペーパー・1年内返済予定の長期借入金・社債・長期借入金などの合計で、リース債務は含めていません。